受信者が望んでいないにも関わらず、一方的に送信されてくる電子メールのことを迷惑メールと呼んでいます。いわゆる「出会い系サイト」や商品の宣伝などを内容とする電子メールが多く、スパムメールとも呼ばれます。

　これらの電子メールは、昼夜を問わずに届けられ、電子メールをダウンロードするために時間がかかるなど、受信者側に大きな負担をかけるため、最近では社会問題のひとつになっています。また、いやがらせのために送りつけられる大量の無意味な電子メールも、迷惑メールの一種といえます。

　迷惑メールの対策としては、ホームページのアンケートや電子掲示板などにメールアドレスをむやみに掲載しないことや、使用するメールアドレスは、わかりにくいものにするなどが考えられます。

　さらに注意が必要なのは、このような迷惑メールで送信される内容をうかつに信用してはいけないということです。これらの電子メールの中には、無限連鎖防止法（いわゆるねずみ講）に抵触するものや詐欺行為を目的としているものもあります。

　最近では、携帯電話への迷惑メールの急増が問題化しています。このような迷惑メールを受信しないようにするためには、
長く複雑なメールアドレスを使用する。
指定したドメインやメールアドレスからの電子メールのみ受信するように設定する。
必要以上に自分のアドレスを他人に漏らさない。
など、利用者側でできる自衛策も大変有効です。携帯電話による迷惑メール対策の一環として実施してみましょう。

　また、コンピュータ（パーソナルコンピュータ）の場合には、以下のような対応策が考えられます。

●プロバイダでメール受け取りの拒否条件設定による受信制限をかける。
●プロバイダによる迷惑メールフィルタを使用する。
●統合セキュリティ対策ソフトによる迷惑メールフィルタを使用する。

　迷惑メールフィルタを使用すると、電子メールの内容を分析して、迷惑メールと判断された場合には、件名に「SPAM」や「MEIWAKU」などの文字列が追加されます。電子メールソフトで、件名にこれらの文字列が付けられた電子メールを自動的に分類する設定を行なうことで、迷惑メールを通常の受信用ボックスから除外することが可能になります。ただし、迷惑メールフィルタは、定められたロジックや蓄積された情報によって迷惑メールであると判定するため、常に正しい判断が行なわれるわけではないという点に注意しなければなりません。

　なお、受信者の望んでいない広告メールを送信する際には、「今後送信を必要としない場合にはこちらのメールアドレスまでご連絡ください」といった 内容を記載することが法律で義務付けられていますが、その意思を伝える際には、相手側に氏名・住所等の個人情報をむやみに開示しないように気を付けましょ う。

知識：特定電子メールの送信の適正化等に関する法律
携帯電話等に着信する迷惑メールに対する自衛策について
電気通信サービスQ&A (平成16年版)